在日本韓国人教育者協会が主催し、東京韓国学校が主管する第53回在日本韓国人教育研究大会が8月18日と19日、都内ホテルで開催された。

在日本韓国人教育者協会が主催し、東京韓国学校が主管する第53回在日本韓国人教育研究大会が8月18日と19日、都内ホテルで開催された。

1964年に大阪で「在日同胞教育の内容と向上」というテーマで第1回の大会が開催されて以来、50年以上の歴史を持つ同大会は、日本での在日同胞への教育について一緒に研究する代表的な教育研究大会として位置づけられた。在日本韓国人教育者協会は現在、150人以上の会員が所属しており、研究大会の開催、民族教育と関連する優秀事例の発掘、民族学校・民族学級・ハングル学校への支援などの事業を展開する、日本で最も伝統的かつ大規模の教育関連団体である。

今年の大会には駐日本特命全権大使、民団中央団長、民団東京地方本部団長、在日本民族学校理事長と校長、韓国学校協議会長、教育部の在外同胞教育担当官、在外同胞財団の駐在官、在日韓国教育院長など教育関連関係者らはもちろん、日本全国で協会の会員141人が参加した。また、副首相兼教育部長官、韓国教育財団理事長、在外同胞教育振興財団理事長が祝辞を送って大会の開催を祝った。

在日本韓国人教育者協会が主催し、東京韓国学校が主管する第53回在日本韓国人教育研究大会が8月18日と19日、都内ホテルで開催された。

二日間の日程で行われた今回の研究大会を通じて、民族教育の難しさについてもう一度お互いが共感するきっかけになったと参加者らは語った。
大会の関係者は「これまで多くの会員らが民族教育を強調し、さまざまな対象を相手に、さまざまな場所、さまざまな方法で、たくさんの活動と努力を傾注してきており、目に見える成果も挙げた。しかし、共通の教育コースや教材、ガイドラインもなく、“ただ、自分の経験や考えに基づいて民族教育をしてきたのでは”という反省をあった」とし、「これからは、民族教育のための標準的教育課程も設けなければならないし、時代に合う教材も開発されなければならない。会員らは、在日同胞が自ら喜んで訪れる学校を作るべきだということで一致した」と説明した。

変化と革新の世界で民族教育も変わらなければならいと決意した在日本韓国人教育者協会の今後の役割に注目が集まる。