俳優チャン・グンソクが、脱税で100億ウォン以上の追徴金を納付したという記事が出た。｜THE FACT DB

俳優チャン・グンソク（27）が、再び脱税疑惑に巻き込まれた。韓国のある媒体が日本円で10億円以上の追徴金を国税庁に納付したと報じたのだ。しかし、チャン・グンソク側は「とんでもない話だ」として記事の内容を強く否定している。

14日午前、＜国民日報＞は、ソウル地方国税庁の関係者の言葉を借りて、「昨年6月からチャン・グンソクを対象に特別税務調査を実施したところ、100億ウォン台の追徴金を出してもらった」と報じた。
同媒体は、追徴金の規模が100億ウォンに迫るため、所得申告で抜け落ちた金額は数百億ウォン台に上ると推定した。これと関連してチャン・グンソクと一緒に税務調査を受けたH社のチャン（36）代表も10億ウォン以上の追徴金を納付したと付け加えた。

しかし、チャン・グンソク側は「脱税はない」という立場を示した。報道が出た直後、チャン・グンソクの所属事務所ツリージェイカンパニーの関係者は＜THE FACT＞の取材に応じ、「数百億ウォン台の脱税はとんでもない話だ。絶対そんなことはない」とし「税務調査を誠実に受け、国税庁から修正申告を受け取り、処理した。既に解明したことだが、またも議論になったのはとても残念」と明らかにした。

チャン・グンソクの脱税疑惑は、「韓流芸能人の中国活動を仲介するH社が国外収入を適切に申告していない」として税務当局が調査に乗り出したのがきっかけで昨年9月に浮上した。検察は、H社の代表が2009年から韓流スターらが中国などで稼いだ収益とエージェント手数料等、約30億円を違法な手口で国内に持ち込み、いくつかのを芸能人たちの借名口座に入金していたという手がかりをつかんで調査を進めたが、起訴せずに調査を終えた。チャン代表とチャン・グンソクについては「公訴権なし」に判断。

当時、チャン・グンソクの所属事務所であるTree J companyは「H社と仕事をしたのは確かだが、国税庁に数十億ウォンの追徴金を納付したことも、それに関連する通知を受けたこともない」と否認した。

THE FACT｜キム・ギョンミン記者